「テスラ1強」の崩壊? 米Z世代の7割が「中国製EV」を支持する根本理由
米国は中国製EVに100%の関税を課し流入を止めた。それでも消費者の関心は消えていない。調査では中国車の購入検討が38%、Z世代では69%に達した。販売現場の警戒と消費者の実利志向の間で、米国EV市場の勢力図が揺れ始めている。
価格評価と信頼不足の同居
中国車に対する消費者の評価は、コストパフォーマンスの面ではおおむね前向きだ。49%が価格に見合う価値があると答えている。走行性能も35%が高く評価しており、好印象を持つ層は少なくない。だが、耐久性や品質、安全性は33%にとどまり、信頼性は32%とさらに低い。販売現場でも同じ不安が強い。ディーラーの92%が、中国ブランドを扱うことに強い懸念を示している。
販売店がここまで慎重なのは、品質への疑念だけではない。これまでの収益の成り立ちが揺らぐことへの警戒もある。多くの販売店は、車を売った後の修理や部品交換で利益を得てきた。ところが、保守の手間が少ないEV、しかも安価な中国車が広がれば、この仕組みが崩れかねない。
もっとも、消費者の意識は少しずつ変わっている。信頼性の低さを認めながらも、価格が大きく下がるなら受け入れるという層が増えている。安さによる利点が不安を上回るところまで来れば、市場の動きは急に速まる可能性があるのだ。