「テスラ1強」の崩壊？ 米Z世代の7割が「中国製EV」を支持する根本理由
米国は中国製EVに100%の関税を課し流入を止めた。それでも消費者の関心は消えていない。調査では中国車の購入検討が38%、Z世代では69%に達した。販売現場の警戒と消費者の実利志向の間で、米国EV市場の勢力図が揺れ始めている。
市場の二極化とセグメント化
中国の自動車ブランドに対する米国の消費者心理は、大きくふたつにわかれている。EV志向の強い若い層、特にZ世代は中国製EVの購入に前向きだ。一方で、高齢層や国内メーカーへのこだわりが強い層には、いまも抵抗感が残る。
米国で中国ブランドの購入を検討する可能性が高いと答えた人は38%に達した。対して「あまり検討しない」「全く検討しない」とした層も39%に上る。意見はほぼ拮抗している形だ。もっとも、Z世代に限ると
「69%」
が検討すると答えており、これから市場の中心になる層の受け止め方は際立って前向きである。
この差の背景には、車に向ける価値観の変化がある。上の世代にとって車は地位を示す象徴だった。しかしZ世代は、車を便利な移動手段、あるいは日常を支えるデジタル機器のひとつとして見ている。重視するのはメーカーの国籍よりも、使い勝手や価格に見合う価値があるかどうかだ。ブランドの歴史より実利を見る層が市場の中心に近づけば、これまでのイメージ戦略による囲い込みは効きにくくなるだろう。