「脱エンジン」は早すぎた――V8・V12の咆哮再び、「BMW」「メルセデス」が理想より“官能”を選んだ理由

エンジン車存続の流れ

　2020年頃から始まった電気自動車（EV）シフトは欧州が震源地のひとつであり、欧州各国政府はEVを移動手段の中心に据えるべく、極めて野心的な政策を強力に推し進めてきた。しかし、この性急な移行は、補助金による一時的なブームによって需要を数年で一気に食いつぶす結果を招き、現在は市場の飽和と反動による深刻な停滞に直面している。

　欧州当局は自域内の産業基盤が崩壊するリスクを回避するため、これまでの強硬姿勢を翻し、政策の方針転換を迫られることになった。その結果、内燃機関車が絶滅すると目されていた2035年以降も、エンジン車は市場に踏み止まる運びとなった。

　当初、欧州連合（EU）の行政執行機関である欧州委員会が掲げた計画では、EVの普及を加速させることで2035年以降のすべての新車をゼロエミッション化するとしていた。これはガソリン車やディーゼル車といった従来型だけでなく、ハイブリッド車を含むあらゆるエンジン搭載車を対象に含み、走行中に二酸化炭素を排出する全ての車両の販売を禁じるという、既存の産業構造を根底から揺さぶる内容だった。

　ただ、2022年にこの計画が打ち出された時点ではあくまで暫定的な合意に留まっており、産業の実情と乖離した目標に対する調整が、その後の数年間を通じて水面下で進められてきた。

　実態として、EVを欧州全体に浸透させるための社会基盤は整っておらず、車両価格の異常な高さや冬場における性能の著しい低下といった、解決困難な実用上の課題が次々と噴出した。

　さらに、中国製の安価なEVが欧州市場へ怒涛の勢いで流入した事態が、欧州メーカーの収益を圧迫し、域内の雇用や経済に壊滅的な打撃を与える懸念を強めた。自国産業の空洞化に危機感を抱いた各メーカーから政府への猛烈な突き上げは限界に達し、2025年12月、欧州委員会はついに方針の修正を公表するに至った。

　この決定の本質は、中国勢に対して競争優位性を失ったEVという土俵での敗北を事実上認め、欧州が長年積み上げてきたエンジン技術という資本を守るための実利的な撤退である。欧州は、自らが主導した環境ルールが中国メーカーの覇権を助長する結果となった事実を直視し、産業の安全保障を優先して内燃機関という防波堤を復活させたのだ。

　ただし、完全な白紙撤回ではなく、2035年以降の新車については合成燃料やバイオ燃料を使用できることを存続の条件としている。二酸化炭素の削減目標自体はわずかな緩和に留まっており、内燃機関の寿命が延びたとはいえ、産業界が置かれた不透明な状況が解消されたわけではない。