阪神高速の挑戦！ 大阪・関西万博、1日15万人動かす“動くインフラ”の実力とは？
約15万人／日、累計1000万人超が訪れる大阪・関西万博。その舞台裏で注目を集めているのが、阪神高速の先進的な取り組みだ。P＆R方式や動的料金設定、自動運転の実証運行など、都市高速の枠を超えた戦略が来場者体験を支え、交通インフラの未来像を提示している。
高速道再生の試練の場
2025年4月13日から10月13日までの184日間、大阪市此花区で「大阪・関西万博」が開催されている。世界各国から来場者と関係者が集まるこの国際博覧会を支えるインフラのひとつが阪神高速である。
阪神高速道路は、大阪市と神戸市を中心に延長約295kmを擁し、1964（昭和39）年に初めて区間が開通して以来、60年以上にわたり関西圏の交通を支えてきた歴史を持つ。高度経済成長期の都市化と交通需要の増加に応じて急速に路線網を拡大し、今や都市高速道路の中核をなしている。運営会社は「関西の暮らしと経済を支える」という使命を掲げ、今回の万博成功と地域経済の持続的成長を見据え、複数の関連プロジェクトを推進している。
阪神高速は移動手段の提供に留まらず、万博のような世界的イベントの体験設計や都市空間の活性化と密接に結びつくプラットフォームとしての役割も担う。その運営成果は、万博期間中のみならず、終了後の高速道路事業や日本経済全体に波及効果をもたらす可能性が高い。
しかしながら、阪神高速の年間交通量は1998（平成10）年の約3.47億台から2022年には約2.58億台（26%減）へと減少傾向にある。今回の万博は、
・交通需要の回復
・阪神高速のレジリエンス強化
にとって重要な試練の場となる。ここで成功事例が築かれれば、他の地域路線にも波及し、関西のみならず全国の交通インフラ再生への希望となるだろう。