これからは「都会のど真ん中」に住むべき？ドイツ最新研究が示す、温暖化対策時代の持続可能な暮らしのヒントとは

気候変動対策として「都市に住む」ことが推奨される一方で、コロナ禍や災害リスクが問題となっている。欧州の研究では、自転車利用の増加や自動車所有率の低下が明らかになり、日本の通勤問題にもヒントを与えている。持続可能な都市計画や子育て支援の新しい視点が示され、家族に優しい社会づくりが求められている。

大都市の脆弱性

　最近の研究では、気候変動対策として自動車の使用を控えるために「都市の中心部」に住むことが推奨されている。

　しかし、コロナ禍では過密都市の伝染病リスクが明らかになった。さらに、地震などの災害時には、住宅の倒壊や交通の寸断が起こり、支援物資が行き届かずに混乱する可能性もある。

　大都市は経済の重要なハブである一方、災害時には脆弱（ぜいじゃく）だ。では、私たちはどこに住むべきなのか？

　オランダ・ライデン大学のピーター・ベリル博士の研究チームは、欧州18都市で

・都市形態
・移動手段
・自動車所有

に関する調査を行った。その結果、ドイツの都市ではフランスやスペイン、オーストリアの都市に比べて、自転車の使用割合がはるかに高いことがわかった。

　また、大都市ほど自動車所有率が低い傾向があり、ベルリンの中心部から6km以内では自動車の所有が急激に減少している。ベルリンの人口は市内で370万人、都市圏では600万人にのぼる。

　気候変動センター・ベルリン・ブランデンブルクは、この研究に基づいた都市計画によって、

・持続可能性
・公衆衛生
・住民の生活の質

を向上させられると考えている。

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