交通業界「100年に一度の大変革」ってそもそも何? 1920年頃を振り返って見えた“根拠”とは

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交通業界でしばしば聞かれる「100年に一度の大変革」。今、声高に叫ばれるこの言葉の根拠は一体何か? 100年前の1920年頃と現在を比べることで、モビリティが迫られる必然的変革が見えてきた。

燃料の変化がもたらす大変革

 しかも今は、環境保護や脱炭素化、そして交通の安全性向上に対する関心が高まった結果、MaaSで公共交通の利便性を高め、街から自動車を排除する動きが起きている。また、自動車には、脱炭素化に必要とされる電動化や、交通事故を減らすための自動運転化などが求められるようになり、従来のように石油燃料を消費する内燃自動車を販売することがますます難しくなっている。

 こうした状況に対して、自動車メーカーが危機感を覚えるのは当然のことであろう。ドイツのダイムラーは、2016年10月のパリモーターショーで中長期の経営戦略として、近年話題になっているコンセプト「CASE(接続・自動運転化・共有・電動化)」を発表し、新しい自動車のヴィジョンを示した。冒頭で紹介した豊田社長が「100年に一度の大変革」を乗り越える重要性を訴えたのは、その2年後である。

 以上のことを踏まえると、自動車だけでなく、石油を中心とした社会のあり方が根本的に問われた結果、約100年前のような大規模なモビリティ変革がいま求められるようになったと考えられる。

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