せっかく登場した「新しい乗り物」の数々が、ことごとく日本人に受け入れられていないワケ

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高齢化に伴う免許返納後などの対応策として期待される「グリーンスローモビリティ」。こうした新たなモビリティが日本で定着するために必要なこととは何か。

自動運転、課題となるのは「導入コスト」

自動運転システムの試乗会の様子(画像:渡辺たかとし)
自動運転システムの試乗会の様子(画像:渡辺たかとし)

 2022年10月上旬、東京都内で、東海クラリオンが自動運転システム「YADCAR-iドライブ」の試乗会を行った。当日は雨模様だったが、試乗会には地方の職員などが来場、興味を示していた。その話題の中心は、やはり「導入コスト」のようだ。

 東海クラリオンの車両は、センサーなどを後付けするキットとなっているため、導入コストが4分の1の1000万円程度で行えることが特徴。これは、同社が後付けのドライブレコーダーや、AI監視モニターなどを販売しているからこその発想から生まれた製品と言える。

 高額になりがちなレベル4の自動運転車を、既存の車両、引いては中古車でも可能とする試みで、予算の限られる地方自治体では今後キーポイントになってくるかもしれないと感じた。

 今回試乗した車両は、最小構成となる前方センサー、上部GPS2基、情報を処理するコンピューターだった。車両には操作パネルが取り付けられ、タッチパネルで自動運転の操作を行っていた。

 乗り心地はゴルフカートそのもので、手動運転で何度か走行を行い、障害物の位置情報等をAIに学習させ、コンピュータ内に地図を作ると、自動運転が可能になる仕組みだ。

 自車位置は、上部に取り付けられたGPS、車両の角度はもうひとつのGPSが担っている。同じ道のりの走行を繰り返すことで、障害物検知位置の正確さが増し、地図としての精度が向上していき、より無駄な動きが少なくなるという。

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