大手私鉄Gはほとんど運営 高級志向の代名詞「百貨店」が衰退した本質的理由

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大手私鉄グループのほとんどは、自社ブランドの百貨店を抱えている。百貨店不況のなか、今後の行く末とは?

バブル崩壊以降は衰退

小田急百貨店(画像:写真AC)
小田急百貨店(画像:写真AC)

 このように特別な魅力があった百貨店だが、バブル崩壊以降は衰退の一途となった。

 理由には高額商品を扱ってきたことから、景気低迷期の節約志向で消費が伸びなくなったことが一般的にはあげられているが、当時は節約志向だけではなく、消費の二極化が言われており、消費者にとって価値があると判断されたものは高額でも販売が伸びていた。

 衰退の本質的な理由は、バブル期に高級ブランドのテナントに業績を依存するようになり、小売業と言うより不動産業化していったことがあげられる。そのため、小売業としては機能低下に陥り、時代の流れに合わせて柔軟に商品を提供できなくなっていた。

 また、バブル期には需要とは関係なく不動産投資面から開発が推進され、供給過多に陥っていたこともあげられる。1980年代からはモータリゼーションの発達を背景にした大型ショッピングセンターの開発によって、開発の軸足は郊外へと進展していき、百貨店のメイン立地である駅前商業地自体が求心力を失うようになってくる。国内の都市開発をリードしてきた私鉄系デベロッパーも百貨店の衰退と共に徐々にトーンダウンしていった。

 地域の都市型商業を支えてきた百貨店だが、マーケットの縮小している地方では百貨店がひとつも存在しない県が見られるようになってきた。

 近年、私鉄系グループでは自社資産価値の最大化を目標とし、既存の土地活用の検討を推進している。都市中心部の好立地に位置する百貨店はその対象と言える。特に大都市の中心部においてはインバウンドの急増によって急速に市場が活気づいてきており、新しい商業施設開発の可能性が拡大しているため、今後さらに百貨店が減少していく可能性があると言える。

 改めて近くの百貨店をのぞいてみてはいかがだろうか。

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