トヨタ、「次世代EV」開発中止は何を意味するのか？ EV市場が“一枚岩”で語れなくなった根本理由

戦略再編を左右する外部変数

　判断が変わる条件としては、電池の値段、国や地域の政策、中国メーカーの海外展開がある。

　電池の値段は年ごとに下がっており、マッキンゼーの報告では2025年のリチウムイオン電池パックは8%下がって1kWhあたり108ドルとなった。2018年と比べると半分以下である。このまま年8%の下落が続けば、2030年には71.2ドル、2035年には46.9ドルとなり、今から10年ほど先にはさらに半分以下の水準になる。マッキンゼーは2035年時点でNMCが75～90ドル、LFPが55～65ドルになるとも見ている。電池価格の下落は車両価格の下落につながり、EVの広がりを後押しする可能性がある。

　国や地域の政策では、米国のような大きな方針転換に加え、補助金、充電網の整備、関税、現地生産の優遇などがある。近年は保護貿易の動きも強まっており、市場の動きを見ながらEVとHVのどちらを作るかに加え、輸出するか現地で作るかの判断も必要になっている。

　中国メーカーの海外展開も影響が大きい。市場での占有率だけでなく、技術の進み方にも関わる。中国メーカーは現時点では米国では限られた動きにとどまるが、欧州では販売を伸ばし、現地生産も広げつつある。ただし、この状況も米国や欧州の政策次第で変わる可能性がある。

　いずれにしても条件が変われば判断も変わるため、将来の動きを想定しながら量産の時期を決めることになる。読者は今回のトヨタの判断を後退と見るのか、それとも市場の広がりを待つ動きと見るのかが問われる。