なぜ鉄道保守から「現場の勘」が消えつつあるのか？ 5～10年で現場の主導権が変わる根本理由
- キーワード :
- 鉄道
日立製作所が米AI企業アンソロピックと提携し、鉄道保守にAIを本格導入する動きが加速。平均1時間34分の荷待ちや人手不足、老朽化が進む現場で、予知保全と運用最適化がインフラ維持の前提を塗り替え始めている。
危機を突破するAI予測保全
鉄道事業者がAI導入を急ぐのは、現場を支えてきた熟練の作業員が減り、若手の確保も難しくなっているからだ。人手不足に加え、設備の経年劣化や深夜作業時間の短縮という制約も重なり、これまでのやり方では安全を守り続けるのが難しい。こうした事情を背景に、JR各社などは高所作業や夜間点検にロボットを使い、人力だけに頼らない仕組みを整え始めている。
日立のHMAXは、現場の動きを支える土台として期待を集める。走行データや天候、部品の減り具合といった情報を集め、部品の交換時期や必要な人数、作業時間を状況に合わせて整えていく。欧州で先行したこの流れは国内にも波及し、2025年11月には東武鉄道がメンテナンスの効率化を掲げて導入に踏み切った。現場は人手に頼る形から、知識を蓄えて動かす体制へと移り変わろうとしている。
これまでの維持管理を支えてきたのは、主に目視による点検だった。終電から始発までの短い時間で行う保線や整備は、ベテランの勘や経験に負うところが大きく、その知見をいかに引き継ぐかは長年の悩みだった。そこで点検を自動化し、人の感覚を補う仕組みを取り入れる動きが広がってきた。今は各地でデータを積み上げ、普段とわずかに違う箇所を見つけ出す精度を磨いている段階だ。
さらに最近では、異常を見つけるだけでなく、将来の事象を予測する領域まで踏み込み始めた。高い推論能力を備えたAIモデル「Claude（クロード）」の活用が現実味を帯び、部品がいつ寿命を迎えるかを捉えやすくなっている。壊れてから直すのではなく、前もって手を打つ管理体制への転換だ。日立がこのAIを自社基盤に組み込むことで保全の質はさらに高まり、安全な交通網を守る力になる。