かつては「東京下町の住宅街」――3路線が交わる交通要所が、住みたい街ランキング「8位」に急浮上したワケ
2026年の首都圏居住ランキングで、中央線沿線が上位を独占する一方、荒川区の町屋が前年から29位上昇し8位に浮上した。家賃平均8.9万円の市場で9.8万円と高水準を示しつつも支持を集める背景には、ブランドから接続性へと価値基準が移る居住選好の変化がある。
生活動線の効率化と時間資源創出
町屋の上昇を支えているもうひとつの要素は、駅周辺に集まる生活施設の多さである。駅前の再開発により、高層マンションと併設された複合施設「センターまちや」や「サンポップマチヤ」が整備され、近代的な商業機能が拡張された。
住宅から駅へ向かう途中には、「赤札堂」や「グルメシティ」といった大型スーパーが集積し、さらに1071の事業所（2021年経済センサス調査）が並ぶ「まちやアベニュー」や「荒川仲町通り商店街」がある。8278人が域内で就業するこの活気ある街並みを通り抜けるだけで、日常の用事の多くを済ませることができる。こうした高密度な構造が、仕事帰りの買い物などの負担を軽くしている。
行政の支援や環境面も見逃せない。荒川区は18歳までの医療費助成や多胎児家庭向けの「ツインズサポート事業」、全妊婦を対象とした「ゆりかご面接」など、独自の伴走型子育て支援を導入している。さらに隅田川沿いの水辺や「荒川自然公園」「尾久の原公園」といった緑地の存在が、将来を見据えた暮らしの安心感につながっている。
移動の拠点としての役割と、日常生活のしやすさが重なっている。その結果、住む人は移動に使う時間を日常のなかで使える時間へと振りわけやすくなっている。町屋は、日々の行動を無理なくつなぐ実用性を提供しているのだ。