「ホンダ流」の再起動！ 新型EV「予約7000台」が示す二輪発の勝ち筋、四輪・二輪の再定義が進む企業構造転換
ホンダの2025年3月期決算は、四輪売上14兆4678億円に対し二輪は3兆6266億円と規模で劣る一方、営業利益は二輪6634億円、四輪2438億円と収益力が逆転する構図が鮮明となった。アジアで2057万台を売る二輪の稼ぐ力が、EV戦略転換を迫られる四輪の投資と再編を下支えしている。
北米計画中止と巨額の損失リスク
四輪事業をこれからも伸ばしていくために、ホンダは北米で進めていた電気自動車（EV）3車種の計画を見直し、Honda 0 SaloonやHonda 0 SUVといったモデルの開発を止める決断を下した。
この動きは、市場の移り変わりを冷静に見極め、限られた経営資源をより勢いのある分野へ振り向けるための柔軟な判断といえる。最大2.5兆円にのぼる資産が将来どれだけ回収できるかを厳しく見つめ直す作業も、不透明な先行きに備え、経営の風通しを良くするための欠かせない一歩なのだろう。
これまで築き上げてきた厚みのある土台は、変わりゆく環境のなかで、新しい価値を生み出す源へと姿を変えつつある。販売台数が揺れ動くリスクを抑えながら、工場をハイブリッド車と電動車のどちらにも対応できるように整えることで、重い固定費をうまく使いこなす体制ができてきた。
二輪事業が生み出す確かな資金を使い、四輪側の資産をより身軽で動きやすい形へと整えていく――こうした積み重ねが、激しい競り合いのなかでホンダならではの強みを支える力となっている。