日本の「お家芸」が世界を救う？ プラグインハイブリッド車が切り拓く“現実路線”の脱炭素
2024年、自動車市場に地殻変動が起きた。PHV販売が678万台に達し、HVを初めて逆転。前年比58%増という猛烈な勢いは、BEV失速の裏で「現実解」を求める消費者の声を映し出す。1台のEV資源で最大10台作れる圧倒的効率を武器に、中国勢がシェア7割を握るなか日本勢の逆襲は。脱炭素の真の主役が今、動き出す。
地政学リスクと日本勢の二枚腰
PHVの勢力図には、各国のエネルギー事情や政治的駆け引きが反映されている。世界シェアの7割を握る中国勢に対し、日本メーカーは複数の選択肢を組み合わせる「マルチパスウェイ戦略」でリスク管理を徹底する。電力網や資源環境が地域ごとに異なる以上、各地のニーズに寄り添う手法はグローバル市場を生き抜く手堅い守りとなる。
なかでも、エンジンを発電専用とするEREVが大型車を中心に支持を広げている。例えば、ステランティスが北米の主力車種「ラム1500」にこの仕組みを採用したことは、ピックアップトラック市場の電動化に向けた有力な回答となるだろう。
既存のエンジン技術を環境資産として活用できる点もPHVの優位性だ。将来、カーボンニュートラル燃料（CNF）やe-fuelが普及すれば、蓄積された知見は環境を守るための大切な手札へと転換される。
サプライチェーンと雇用を維持しながら、無理のない技術進歩を支えるこの姿勢こそが、次なる競争の土台となる。ひとつの正解に縛られず、各地の現実に寄り添って最適解を探し続ける粘り強い戦略が、これからの自動車産業をけん引していく。