「これ、誰の電気で走ってるの？」 13%の自給率しか持たない日本で進む、EVと地域エネルギーが結びつくモビリティ再設計

自給率12.6%、エネルギーの課題

　エネルギーの安定供給は、私たちの暮らしや経済、そして移動を支えるモビリティ産業にとって、いわば土台そのものだ。しかし、この足元がひどくおぼつかない。資源エネルギー庁がまとめた「主要国の一次エネルギー自給率比較（2022年）」を見ると、日本の自給率はわずか12.6%。経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で37位という数字は、資源の乏しさを改めて突きつける。

　実態はさらに深刻だ。「総合エネルギー統計」の2023年度速報値によれば、国内で使うエネルギーの80.8%を化石燃料が占める。その入り口を財務省の貿易統計で追うと、原油の99.7%、天然ガスの97.9%、そして石炭の99.7%を海外に頼り切っている。これでは、海の向こうで何かが起きるたびに、日本の移動の自由が脅かされかねない。

　進む電気自動車（EV）シフトは、こうした構造を変えるきっかけになる。外から買うしかなかった化石燃料と決別し、自前のエネルギーで車を走らせる。その内製化への動きは、モビリティのあり方を根本から、そして地道に高めていくための確かな歩みといえるだろう。