N-BOX「5年連続首位」──それでもホンダ最大6900億円赤字、国内独走・EV失速が映す“収益構造のねじれ” ネットの声から読む
2026年3月期に最大6900億円の最終赤字を見込む本田技研工業。一方でN-BOXは2025年度に19万8893台を販売し5年連続首位を維持した。巨額のEV損失と国内ヒットの対比が、同社の構造的課題を浮き彫りにしている。
生活密着型開発の成果と評価
本田技研工業が巨額の赤字を見込む現状は、これまでの歩みを根本から問い直すべき時期が来たことを告げている。その快進撃は、徹底して使い手の暮らしに寄り添った開発姿勢が結実したものだ。ネット上では
「ホンダの軽は普通車と遜色ない出来栄えで、作りに一切の手抜きがない」
と称賛される一方で、「これほど売れているのに会社全体がこれほど苦しいのは、経営判断のミスではないか」といった厳しい声も漏れ伝わる。
揺るぎない地位を築いた点は、素直に評価されるべきだろう。しかし、最大2兆5000億円規模に膨らむEV関連の損失見通しは、あまりに重い。先走った投資が収益を圧迫し、経営の足を引っ張っている現実は否定できない。4兆円を超える手元資金と38%の自己資本比率という、まだ体力が残されているうちに、この膨れ上がった負担をいかに制御し、立て直せるかが焦点となる。
これからホンダに求められるのは、N-BOXで証明した「徹底した利用者目線」を、軽自動車という枠を超え、新しい動力や次世代の車種へと広げていくことだ。
「N-BOX一択では世界と戦えない」
というコメントが示す通り、ひとつの成功に安住し続けられる時間はそう長くはない。今回の手痛い損失を一度の膿出しで終わらせ、次の成長へと結びつけられるか。その成否に、ホンダの未来がかかっている。