「東横イン」「ルートイン」と何が違うのか? 「アパホテル」が利益率35%を実現できる根本理由――業界地図を塗り替えた拡大戦略の実像とは

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創業者の死去で節目を迎えたアパグループ。売上高2259億円、利益率35.2%、53年連続黒字という高収益体質の裏側には、1015ホテルの数え方や予約機能の内製化、都市集中型の出店戦略など独自の経営手法がある。国内3強の一角、その実像を検証する。

東横イン・ルートインとの立地戦略の違い

アパ直のウェブサイト(画像:アパグループ)
アパ直のウェブサイト(画像:アパグループ)

 東横イン、ルートイン、アパグループの3チェーンはいずれも同族経営の非上場企業で、ビジネスホテルを中心とする宿泊特化型で全国展開してきたという共通点がある。このため、業界内では比較対象として語られることが多い。

 もっとも、立地戦略には違いがある。競合する地域もあるが、出店エリアには一定の棲み分けが見られる。

 東横インは大都市圏と県庁所在地クラスの都市を主軸とし、駅前立地が中心だ。大都市圏では、それまでホテルがなかった駅前への出店も目立つ。新幹線の新駅が開業した際には、周辺の開発が進んでいない段階からいち早く進出することで知られる。

 ルートインは東京や大阪など大都市圏での出店は多くない。一方、地方では県庁所在地に加え、さらに規模の小さい都市にも展開する。駅前型もあるが、無料の平面駐車場を確保できる郊外の幹線道路沿いが主な立地だ。

 これに対しアパグループは、直営店に限れば東京や大阪など大都市圏が中心である。都心や副都心の駅前を重視し、形状が整っていない土地でも取得を進めてきた。いわゆる「ドミナント戦略」と呼ばれる手法で、東京都内の日本橋エリアなど特定地域に複数棟を集中的に建設している。地方ではフランチャイズで加わったホテルも多く、立地は都市ごとに異なる。

 なお、東横インはビジネスホテルに特化し、一般的なリゾートホテルは展開していない。ルートインもリゾート型は例外的な存在だ。アパグループも本格的なリゾートホテルは少ないが、近年は大都市圏の大型ホテルに都市型リゾートの要素を取り入れている。

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