ホンダ電動バイクが28台炎上！ はたして「EVは大丈夫」なのか？ 郵便局事故が示すリチウムイオン火災の危険性
日本郵便のEVバイク火災を契機に、リチウムイオンバッテリーの危険性が浮き彫りとなった。世界で普及が進むEVでも、米国では1台の火災消火に約22tの水を要する事例があり、国内導入拡大に安全対策が急務となっている。
大容量バッテリー炎上リスク
今回炎上したのは電動バイク用バッテリーで、容量自体はそれほど大きくない。それでも大規模な火災が発生したのだ。では、より大容量のバッテリーを搭載する自動車のEVではどうか。
EVは2019年頃から急速に普及し、世界的なトレンドとなっている。日本ではまだ珍しい存在だが、海外では台数が大幅に増えている。普及率は米国で7～8%、欧州で15%前後、中国では20%を超え、すでに何百万台ものEVが走行している。これにともない、火災事故の発生頻度も徐々に増加し、被害の実態が明らかになってきた。
注目すべきは、2023年に米カリフォルニアで発生したテスラ・モデルSの火災事故だ。高速道路走行中に炎上したこの事故の原因はリチウムイオンバッテリーである。消火には
「6000ガロン（約22t）の水」
が必要で、3台の消防車でようやく鎮火したという。
たった1台のEV火災の対応でこれほど大規模な資源が必要になる事実は、重大な警鐘である。