ホンダ電動バイクが28台炎上！ はたして「EVは大丈夫」なのか？ 郵便局事故が示すリチウムイオン火災の危険性
日本郵便のEVバイク火災を契機に、リチウムイオンバッテリーの危険性が浮き彫りとなった。世界で普及が進むEVでも、米国では1台の火災消火に約22tの水を要する事例があり、国内導入拡大に安全対策が急務となっている。
EVバッテリー消火の現実
ホンダの着脱式バッテリーと同様の構造は、電動自転車でも広く採用されている。近年はリチウムイオンバッテリーが主流で、ホンダのバッテリーもこれに該当する。
リチウムイオンバッテリーはエネルギー密度が高く寿命も長い。しかし、衝撃や高温、振動などで内部がショートし、突然炎上することがある。今回のホンダの事故もこのケースに当たる。さらに危険なのは、燃えているリチウムイオンバッテリーに水をかけると化学反応で火の勢いが増す点だ。
では、着脱式バッテリーが燃えた場合、どう対処すればよいのか。東京消防庁はその方法を示している。まず、火花や煙が激しく噴出している場合は近寄らない。勢いが収まったら、大量の水や消火器で消火する。消火後も内部で燻ることがあるため、安全に配慮し可能であれば水没させるのが望ましい。
ポイントは、大量の水であればリチウムイオンバッテリーでも消火可能な点だ。火災部分に十分な水をかけ続ければ消火できる。消火器であればさらに効果的だが、身近にない場合は水で初期消火を行うことが延焼防止に直結する。一次消火後も内部で発熱する可能性があるため、消火後には水没させて安全を確保する。
バッテリー火災は突然発生するため、全ての火災に対応できるわけではないが、対処法を知っておけば万が一の際に役立つ。