もはや「バス」とは呼べない？ 赤字96%のバス会社が生き残る“巨大な箱”戦略とは？「人を運ぶだけ」ではもはや限界か
バス事業の約96%が赤字に陥る中、単なる輸送手段としての限界が明確化した。だが、「巨大な箱」としての車両空間を活用し、移動型店舗や移動式サウナ、移動レストランなど多様な収益モデルを構築する事例が増加している。新たな顧客体験を創出し、地域社会の課題解決と事業安定化を両立させる発想の転換が急務である。
電動化が拓く顧客接点
バスは単なる移動手段ではない。移動する「巨大な箱」としての可能性を秘めている。だからこそ、バスは厨房にも、スーパーにも、サウナにも変わり得る。
筆者（西山敏樹、都市工学者）の研究室が行った調査でも、テレワークスペースとして活用したいという声が多く寄せられた。例えば、大きな移動型厨房を使えば、自然を楽しみながらの屋外レストランを実現できる。サウナバスを併設すれば、食前や食後にサウナを楽しむことも可能になる。
これは、従来の枠に収まらない「巨大な箱」だからこそ実現できる顧客体験である。バスを単なる輸送機器ではなく、
「モバイルライフスペース」
として捉える発想が、その基盤にある。
今後は電動バスの普及が進み、電源確保が容易になる。バスを意外な場所に配置することで、顧客体験にさらなる付加価値を加えやすくなる。Wi-Fiや電源を備えた環境は、イベントやポップアップショップの展開にも適している。
バスを通じて新たな顧客接点を創出し、収益化につなげるチャンスが広がっている。重要なのは、「巨大な箱」をどこに移動させ、どんな新しい体験を生み出すか――という視点である。