もはや「バス」とは呼べない？ 赤字96%のバス会社が生き残る“巨大な箱”戦略とは？「人を運ぶだけ」ではもはや限界か
バス事業の約96%が赤字に陥る中、単なる輸送手段としての限界が明確化した。だが、「巨大な箱」としての車両空間を活用し、移動型店舗や移動式サウナ、移動レストランなど多様な収益モデルを構築する事例が増加している。新たな顧客体験を創出し、地域社会の課題解決と事業安定化を両立させる発想の転換が急務である。
「巨大な箱」の多用途展開
バス車両が持つ空間的価値を、いま一度見直す必要がある。単に乗客を運ぶための大きな空間と捉えていては、応用が利かず、事業の好転も難しい。重要なのは、従来にない活用法を打ち出すことだ。
北海道の十勝バスは、車内を移動スーパーに仕立て、買い物ができる路線バスを運行している。神奈川の東急バスは、路線バスを使ってパンを運び、地元のパン屋の物流を支援している。兵庫県の全但バスや徳島の四国交通では、宅配便の荷物を路線バスで運ぶ貨客混載を実践している。
札幌観光バスは、本格的な厨房設備を備えた大型車両「クルーズキッチン」を開発。屋外レストランやウェディング、食育イベント、音楽フェス、ディナーショーなどに対応する移動型空間として活用している。
ウィラーのレストランバスは、1階が厨房、2階が食事スペースという構成の2階建てオープントップバスだ。季節の食材を使った料理を、移動しながら楽しめる仕掛けになっている。
事業主体がバス会社でなくとも、新たな可能性は広がる。例えば「サバス」のような移動式サウナバスは、サウナという全く異なる文脈での空間利用の好例である。
これらの事例は、バス車両が人を運ぶ「巨大な箱」という従来の枠を超えた多様な使い方を提示している。移動のための物理空間にとどまらず、生活者のウェルビーイング（病気でないというだけでなく、身体的・精神的・社会的に完全に良好な状態であること）を高める新たな価値創出の場として、バスはまだ進化できる。