EV時代における日本車再興のカギ――バッテリーとソフトウェア【連載】Make Japanese Cars Great Again（3）
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EV市場の波に乗り遅れた日本の自動車メーカー。しかし、2030年には車両コストの約50%を占めるとされるソフトウエアや、バッテリーの覇権争いが今後の競争を左右する。トヨタとホンダの戦略、全個体電池の可能性、車載OSの行方――EV時代の勝者となる条件とは何か。技術力はあるが販売で遅れた日本勢が巻き返す道を探る。
テスラとBYDの背中はやはり遠いか？
ホンダと日産は、最近経営統合の破談で注目を浴びたが、実は2024年8月にEVのバッテリーやソフトウエアなど複数領域で協業に合意していた。その会見で、ホンダの三部社長は
「新興勢力が我々の想定を超えるスピードで変化している。個社の能力では彼らの背中をとらえることができない」
と協業の背景を説明していた。まさにその通りだろう。さらに、三部社長は
「SDVの競争力を左右するのが、技術者の質・数、データ量、そして計算処理能力だ」
とも述べている。データ量という点では、テスラやBYDは既にデータ収集を進めており、日本の自動車メーカーはこれに立ち向かうには厳しい状況にあるといわざるを得ない。
開発環境やデータ量の面で、日本の自動車メーカーが単独で競争に挑むには限界がある。前回、日本統一ブランド「WABISABI」の立ち上げを提案したが、日本の自動車メーカーが協力し、車載OSを統一することは不可能だろうか。これにより、スケールメリットが得られ、開発コストの低減やデータ量の増加が期待できるはずだ。
もしEVで「Making Japanese cars great again」を実現するのであれば、日本の自動車メーカーは連携を深めるべきだろう。