EVがバスレーンを奪う日――普及率90%のノルウェーに学ぶ“専用レーン政策”の光と影、その日本版は成功するのか？
電気自動車（EV）の普及に向け、専用レーンや走行中充電技術の導入が進展している。日本でも実証実験が進行中で、未来の交通インフラとして注目される一方、課題は山積している。特に充電問題やEVの航続距離に関する不満は解決の鍵となる。EV専用レーンの活用が、持続可能な社会実現への道を開く可能性を秘めている。
EVオーナー満足度76.7点の実態
EV専用レーンの活用方法は多岐にわたるが、そのカギとなるのはやはりEVの普及だ。いくらEV専用レーンを整備し、技術開発を進めたとしても、EVが普及しなければその活用は難しい。EVオーナーの実際の声は、今後の普及に向けた試金石となる。
東京電力エナジーパートナーが実施したEVオーナーへのアンケート調査によれば、EVオーナーのコストと車両性能に対する満足度は、それぞれ76.7点、80.3点であった。この点数はアンケートの採点基準に照らしても「それなりに満足している（不満点も少しある）」という評価となる。
コスト面で高評価を得ているのは、維持にかかるコストパフォーマンスのよさである。一方、車両性能では「充電時間の長さ」や「冬季の電力消費の増加」など、特に「充電・航続距離」に関する不満が目立った。やはり「航続距離」がネックになっていることがわかる。
もしNEXCO東日本の重点プロジェクトや三井不動産と東京大学グループが進める「走行中充電」が実現すれば、EV専用レーンを活用して、現ユーザーが抱えるこれらの不満を解消する可能性がある。