サラリーマンの8割が「管理職拒否」ってマジ? 部下のメンタル問題で、もはや“心理カウンセラー”化しているトホホ現実
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近年、日本の若者の77.3%が管理職になりたくないと答えている。その理由のなかで最も多いのは「自分は向いていない」というもので、46.6%がこれを挙げている。しかし、管理職は成果を出せれば自由度が高く、チームを上手に活用すれば「面倒な業務」を避けることもできる。管理職に挑戦することは貴重な機会だ。
成果さえ出せば職務内容は柔軟に変えてもよい

多くの人は管理職という言葉を聞くと、部下の行動や思考を日々観察してチェックし、問題が起こりそうなときには環境を整えたり人間関係を調整したり、動機付けを行ったりするイメージを持っている。
特に近年はメンタルヘルスの問題も増えているため、まるで“心理カウンセラー”のように部下を細やかにケアしなければならないという印象があり、ある意味
「面倒くさい業務」
だと思われがちだ。
しかし前述のとおり、管理職は成果を出せばいいので、これらの業務をすべて自分でやる必要はない。もし今の一般的な管理職的な業務が自分に合わないと感じるなら、自分の性格や能力に合った管理職の仕事に変えてしまってもよいのだ。
自由に何をしたって構わない
管理職は、自分の管轄するチームのメンバーに対して、どんな仕事をさせるかを決める権限を持っている。つまり、自分を含め
「誰に何をさせるのか」
がマネジメントの要点だといえる。
「管理職は孤独だ」
「ひとりで抱え込む」
などと考える必要はなく、部下でも上司でも、周囲の誰でも使って自分がすべきマネジメントを実現すればよい。
メンバーの立場ではそうはいかない。やりたくないことでも業務命令があればやらなければならない。メンバーは行動を指示されるが、管理職は求められる成果はあるものの、どう行動するかは
「自由」
なのである。