高学歴だらけの「自動車・鉄道業界」 真のビジネスエリートを目指すためには“ジェンダー教育”が不可欠なワケ
モビリティ企業は日本の基幹産業であり、今も昔も就職先として不動の人気を誇る。そんな業界こそいち早くジェンダー平等を目指すべきだ。
ジェンダー平等による具体的メリット
具体的に、ジェンダーの多様性はビジネスにどれだけのメリットをもたらすのか。
米コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニーと LeanIn.orgによる調査では、これらは
「財務パフォーマンス」
との相関関係が以下のように現れているという（2020年3月27日付、『Professional Development, Harvard Division of Continuing Education（プロフェッショナル育成、ハーバード大学生涯教育部門）』）。
・経営委員会で女性の割合が特に高い企業は、女性役員がいない企業に比べて自己資本利益率が47%高かった
・ジェンダー多様性の上位25%に入る企業は、収益性の点で、国内業界平均を上回る可能性が27%高まる
・ジェンダー多様性の下位25%にある企業は、国内の業界平均よりも高い利益を得る可能性が大幅に低い
また女性が活躍する企業であるかどうかは、投資家の意思決定にも影響を及ぼす。
このように、ジェンダー多様性は、
「ビジネスの持続可能性」
に大きなインパクトを持つといえる。