高学歴だらけの「自動車・鉄道業界」 真のビジネスエリートを目指すためには“ジェンダー教育”が不可欠なワケ

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モビリティ企業は日本の基幹産業であり、今も昔も就職先として不動の人気を誇る。そんな業界こそいち早くジェンダー平等を目指すべきだ。

「憧れ」のモビリティ企業

2022年10月31日撮影、東京都内の自動車ショールームに掲げられたトヨタ自動車のロゴマーク(画像:AFP=時事)
2022年10月31日撮影、東京都内の自動車ショールームに掲げられたトヨタ自動車のロゴマーク(画像:AFP=時事)

 モビリティ企業は、今も昔も就職先として不動の人気を誇る。まず、マイナビと日本経済新聞社の両社共同で毎年実施している「就職企業人気ランキング」2023年卒版を見てみよう。

 理系男子学生部門では、

・トヨタ自動車:3位
・三菱重工業:6位
・JR東日本:11位
・JR東海:12位

と上位にランクインする。

 理系院生のランキングでは、

・三菱重工業:8位
・トヨタ自動車:11位
・川崎重工業:18位
・本田技研工業:20位

となる。文系男子の場合でも

・トヨタ自動車:5位
・JR東日本:10位
・JR東海:16位

といった具合だ。

 人気企業ほど、優秀な学生が集まる。彼らは偏差値競争に勝ち抜いた自身の能力がいずれ世の中を変えられると考えているので、モビリティ企業の規模の大きさや世界的な認知度、公共性に魅力を感じる。

 しかし、文系女子や理系女子のランキングでは上位に入っていない。

 モビリティ分野は一般に、より男性に興味を持たれがちな分野であることは確かだが、

「女性の活躍が難しい」

との理由で不人気な面もありそうだ。

 例えば、トヨタは日本を代表する基幹産業のトップに君臨するが、2023年の女性の管理職比率は

「3.4%」

と、自動車メーカーを含めた国内の大企業製造業の5.1%(厚生労働省「令和4(2022)年賃金構造基本統計調査」における計算結果)と比べても低い。

“世界のトヨタ”たるもの、女性の管理職比率も、就職人気ももっと上を目指すべきではないだろうか。

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