「EV = 電欠怖い」を解決? JAFの充電ロードサービス、果たして成功するのか
JAFが2023年8月から、ポータブル急速充電装置を搭載したサービスカーによる、電欠車両の充電救援を行っている。今後の可能性とは。
JAFといえば「ロードサービス」
自家用車を持っている人なら、ほとんどの人が知っているのが日本自動車連盟(JAF)だ。JAFの事業内容は、自動車に関するさまざまな提言や社会活動、モータースポーツの振興など多岐にわたる。
しかし、そのなかでも最も身近な活動は
「ロードサービス」
である。
これは、公道でトラブルに見舞われた車両を救援するもので、実際にお世話になった人も多いだろう。
・パンク
・ガス欠
・キーの閉じ込み
・バッテリーの不具合
など、最近、自動車保険に付帯する他の民間ロードサービスが増えているにもかかわらず、JAFはいまだに重要な役割を果たしている。
救援要請の1割が電欠対応
しかし、JAFのロードサービスによれば、近年の電気自動車(EV)の急速な普及にともない、いわゆる「電欠」(内燃機関のガス欠に相当。EV走行中に電源が切れること)による救援要請が増えているという。
実際、2020年の1年間に寄せられたEVの救援要請5804件のうち、573件が電力不足によるものだった。つまり、ほぼ
「1割」
が停電を理由とするものだった。EVの普及にともない、電気系統の故障件数は年々増加する傾向にある。
これまでは、電欠したEVを最寄りの充電ステーションまでけん引するのが救援方法だった。しかし、この方法は、現場で給油できる内燃機関に比べて作業効率が悪かった。そのため、2023年8月からは、ポータブル急速充電装置を搭載したサービスカーによる、電欠車両の充電救援という新たな試験運用が実施されている。
現場での充電は、顧客と作業者の双方にとって、スピードという点では優れたソリューションである。しかし、ここで懸念されるのは、急速充電器は一般的に投資コストの高いシステムであるということだ。どのようなポータブル急速充電器が車両に設置できるのか。