軍用地返還50年…巨大な空白地はなぜ「モデル団地」になったのか？ 飛行場跡地に描かれた“白紙からの都市計画”とは

都営12号線計画の影響

　光が丘エリアは、人口が増加していた当時の東京で有望な開発地域だった。交通の便が良く、入居開始の1983（昭和58）年4月時点では、最寄り駅は東武東上線の下赤塚駅で、光が丘パークタウン入口から徒歩6分の距離にあった。

　同年6月には地下鉄有楽町線が延伸し、徒歩3分の営団赤塚駅（現・地下鉄赤塚駅）が新たな最寄り駅となった。池袋までは乗り換えなしで約15分、有楽町までも約30分でアクセスでき、居住者の日常的な移動利便性が大幅に高まった。

　さらに、返還時点では都営12号線（現・大江戸線）の建設計画も進んでいた。都市計画段階で始動していたこの路線は、団地中央のショッピングモール隣接地に新宿直結の駅を設置する予定で、完成すれば都心への直通アクセスが確保されることになる。こうした計画は、地域の発展を見据えた都市設計の一環として、住宅需要の形成や商業施設の誘致にも影響を与える要素だった。

　しかし、1973年にグラントハイツが返還されると、開発計画はすぐにまとまらなかった。問題となったのは、住宅用地と公園など公共用地の配分である。東京都と住宅公団は、公園や公共施設を整備しつつ、1万5～6000戸規模の住宅建設を予定していた。しかし、地域住民や練馬区からは住宅戸数の削減と引き換えに、公園用地の拡充や公共施設のさらなる整備が求められた。この調整過程では、交通網や生活利便性を意識した施設配置の再検討も行われ、都市としての魅力と利便性を両立させる設計が模索された。