コロナ禍で起きた「引っ越し」異変 スピード感&オンライン重視、過半数が住居費アップ

全国400人アンケート

　ソニー損害保険はこのたび、新型コロナ過での引っ越しに関する実態・意識調査の結果を発表した。

　調査は2022年3月に実施。国内で新型コロナ感染1例目が確認された2020年1月15日から2022年2月28日までに引っ越しを行った全国400人を対象にインターネット上で行った。

　それによると、引っ越しの検討を始めてから実際に引っ越すまでに要した時間は、1か月未満が3.0%、1か月が17.3%、2か月は24.3%と、全体の4割超が2か月以内と回答。多くの人が検討から短期間で引っ越しを行っていることが分かった。

　また、引っ越しに際してオンラインを活用した人の割合は85.3%。物件探し（65.3%）、引っ越し業者の比較・検討（29.8%）、引っ越し業者の見積もり（25.3%）などが上位を占めた一方、内見をオンラインで行った人が15.5%、物件の周辺環境の調査は14.5%など、実際に現地へ行かずオンラインで代替したケースも一定数見受けられた。

　引っ越し前後の居住エリアは、都市部が引っ越し前54.3%から引っ越し後49.7%、公害が45.7%から50.3%と、郊外への引っ越しがやや増えた。

　コロナ過での引っ越しによって住居費が上がった人の割合は59.8%と過半数。外出自粛などにより在宅時間が増えていることから、住居空間をより充実させたいと考える人が多いことがうかがえる。