「空飛ぶクルマ」もうすぐお目見え! 実現のカギを握る“航空法改正”とは何か

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2025年大阪万博の会場でも注目を集めそうな「空飛ぶクルマ」。その実現に向けたロードマップとは?

実現に向けて乗り越えるべき制約は

エアモビリティは日本特殊陶業から資金調達(画像:エアモビリティ)
エアモビリティは日本特殊陶業から資金調達(画像:エアモビリティ)

「人間が想像できることは、人間が必ず実現できる」。フランスのSF小説家ジュール・ヴェルヌの言葉だ。

 次世代の移動手段として注目を集める「空飛ぶクルマ」の実証実験が大阪で進んでいる。 2022年2月には、ANAホールディングスと、トヨタ自動車などが出資する米との業務提携が報じられた。

 ターゲットは2025年の大阪万博。先端技術で地域活性化を目指す政府の「スーパーシティ」構想に内定している大阪では、ベイエリアでのテスト飛行がこぞって行われている。

「空飛ぶクルマなんて、夢のまた夢」と思うかもしれない。しかし、思い起こしてみよう。今から半世紀ほど前に特撮番組『ウルトラマン』に登場した腕時計型の通信機は、アップルウォッチへと姿を変えた。タッチスクリーンとCPUが搭載されたスマートウォッチの機能は腕時計以上だ。

 ジュール・ヴェルヌが言ったとおり、ウルトラマンの通信機以外にもここ数十年の間に想像が現実になった例はたくさんある。空飛ぶクルマについても同じことが言えるだろう。

 ただし、私たちの「あったらいいな」を実現するには、現実の制約を一つずつ乗り越えていく必要がある。