率直に問う 日産・ホンダは本当に「EV戦争」を生き残れるのか？ テスラ技術＆中国の量産効果に対抗できるのか？
3月15日、日産とホンダは覚書を締結したと発表した。激化する電動化戦争で両社は生き残れるのか。さまざまな角度から検証する。
技術開発能力と研究開発費
日産とホンダはともに技術力の高さで知られ、日産は世界で唯一、自動車用の機械式連続可変圧縮比エンジンを商品化し、ホンダも世界で唯一、汎用（はんよう）機械式アトキンソンサイクルエンジンを商品化している。
電動化に関しても、日産は2010（平成22）年にリーフを、ホンダは2012年にフィットEVを発売しており、開発力に問題はない。
しかし、さらに多くのBEVを「手頃な価格」で販売するためには、多額の開発費が必要となる。
主要自動車メーカー17社の2023年度の研究開発費を見ると、1位は2兆2600億円を投資するVW、2位はGM、3位はトヨタ、4位はフォードで、ホンダは過去最高の8600億円で5位、日産は5222億円で8位とまずまずだが、ルノーや三菱自動車との提携で開発費を分担している日産はホンダより有利であり、ホンダとの協業が実現すれば投資効率はさらに高まる。
売上高に占める割合は、GMが6.2%で1位、ホンダが5.4%で2位、日産が4.7%で5位、トヨタが3.3%で9位となっている。
VW、GM、フォードは、最近のBEV販売の減速により、この投資計画を延期したが、VWは、2万5000ドル（約373万円）を目指すテスラ・モデル2に対抗する2万5000ユーロ（約405万円）のBEV、ID.2の開発を継続している。