東京モーターショー改め「ジャパンモビリティショー」 4年ぶり復活のカギは「コミケ」に学べ
4年ぶりに東京ビッグサイトで開催される「ジャパンモビリティショー」まで、2か月を切った。そのあるべき姿とは。
出展台数の減少から見えるもの
話は東京モーターショーに戻るが、筆者（J.ハイド、マーケティングプランナー）は20代の頃は晴海会場、30代前半からは幕張メッセと東京ビッグサイトをほぼ毎回、一般来場として訪れている。
そのような立場からすると、モーターショーの入場者数減少の最大の原因は、実は日本車そのものの“成熟”にともない、出展台数が徐々に減少していることにあるような気がする。
単純にモーターショーの公式記録を見ても、1985（昭和60）年の晴海では史上最多の1032台、いわゆるバブル崩壊とときを同じくして来場者数が200万人を超えた1993年の幕張メッセでは770台、2011年の東京ビッグサイトでの開催以降はいずれも400台前後、2017年は380台とピーク時の半分以下になっている。
同時期にテスラが本格的な販売を開始し、電動化の波はモータリゼーションにかなり新たな変化をもたらしたはずだ。しかし、2015年には417台、2017年には380台という出展台数は1960年代並の規模にすぎない。
急速に進む電動化に関して、日本メーカーは海外メーカーに後れをとっているといわれている。思えば、2015年と2017年の東京モーターショーの出展台数は、すでにこの流れを予感させるものだったのかもしれない。
出展台数の減少に対する対策なのか、2019年のショーでは会期を増やしただけでなく、メガウェブ（2021年閉館）など周辺施設にもエリアを拡大した。
この年の正式な出展台数は発表されていないが、メガウェブなどに常設されている車両数の換算のためか、輸入車メーカーの撤退による出展台数の大幅な増加はなかったようだ。