今後ますます増加する「EV車両火災」 対策を急がなければならない理由とは？

EVの販売台数の伸びに社会対応不可

　電気自動車は黎明期に入ったばかりであり、火災時の対策や設備が追いついていないだけでなく、サンプルが少ないため専門家ですらわからないことが多い。

　とにかく、電気自動車の急速な普及に、社会が追いついていないといえる。先のWalther氏は、

「欧州連合（EU）は、ゼロエミッションに向けてEVの普及を進めているが、安全に関する法整備も進めなければならない」

と警鐘を鳴らしている。

　また、私たち一般ドライバーも、電気自動車火災の危険性への認識を持つ必要があるだろう。現状では、我々は万が一事故に遭遇したときに身を守る方法を何ひとつ知らないのである。

　防災安全設備や法整備も大切だが、電気自動車火災のリスクの正しい理解と対処法の教育など、ソフト対策も急務といえよう。

※Merkmalは4月8日、米国の自動車保険比較サイト「AutoinsuranceEZ.com」の調査内容に基づき｢「EV ＝ 火災が多い」は大間違い！ むしろハイブリッド車はEVの“140倍”という現実、この米国調査をどう受け止めるのか｣と題した記事を配信しました。記事中では調査内容を引用して｢販売台数十万台あたりの火災発生件数はハイブリッド車が最も多く、電気自動車がはるかに少ないことがわかる。ハイブリッド車はEVの約140倍だ｣と報じましたが、その後、AutoinsuranceEZ.comの調査データに誤りがあることが判明したため、4月11日に内容を修正しました。読者の皆さまにお詫び申し上げるとともに、報告いたします。