EVアンチをついに論破? もはや爆速普及が否定できない「8つの根拠」

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EV普及に対して、日本国内ではさまざまな理由から否定的な言説が根強い。それらの信ぴょう性をひとつずつ検証する。

世界で販売台数が急増中

電気自動車のイメージ(画像:写真AC)
電気自動車のイメージ(画像:写真AC)

 近年、世界で販売が急増している電気自動車(EV)。2020年に約324万台(全体の4.2%)だった販売数は、わずか1年後の2021年に2倍以上となる約675万台(全体の8.4%)まで増加した。

 2021年はバッテリー式電気自動車(BEV)に限定しても約480万台が販売され、これまで電動車の代表格だったハイブリッド車(HV)の約310万台を大きく上回るまで成長している。

※本記事では、特筆ない場合EVはPHEV(プラグインハイブリッド車)との両方を指す。

 これだけ急成長している理由としては、世界各国が気候変動対策としてEVの販売を推進していることのほか、技術の進歩により多くの人にとって従来のガソリン車やHVと変わらない(もしくはそれ以上の)実用性や利便性、長期視点での経済性が備わっていることにある。

 ところが海外からの最新情報が入りにくい国内では、いまだに

・電池の製造や発電による二酸化炭素(CO2)の排出が多い
・寒さや雪に弱い
・災害に弱い
・充電に伴う電力不足
・電池の劣化・交換費用が高い
・感電・火災の危険性
・経済性

など、すでに解決済みの課題を挙げて「EVは普及しない」とする意見が目立ち、2021年の乗用車の新車販売に占めるEVの割合も約1.8%と世界の4分の1以下にとどまる。

※国内のEV(PHEV+BEV)販売数:「一般社団法人 日本自動車販売協会連合会」発表の「燃料別販売台数(乗用車)」より

 本記事ではこれらの「EVに対するよくある誤解や勘違い」の真偽を検証し、世界でEVが爆速で普及する理由を解説する。