「内燃依存を払拭せよ」 トヨタEV加速で伝えなければならない4つの提言、雇用維持だけではもはや生き残れない!

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2月13日のトヨタ自動車会見では人事の変更のほか、新体制のもとで注力する分野についても発表された。そのなかで最も注目すべき点はBEVに関する発表だった。

トヨタ幹部「BEVとHVは全く別物」

日産アリア(画像:日産自動車)
日産アリア(画像:日産自動車)

 また、専用プラットホームを採用し、空間効率に優れるテスラ車では大型のフロントトランクやサブトランクにより、広大な荷室を確保。日産アリアやインポートカー・オブ・ザ・イヤーを受賞したヒョンデIONIQ5では、室内空間を最大化することで、BEVならではの優れた居住性を実現している。

 このような利点は広大なエンジンルームが必要な内燃機関車との共通プラットホームでは実現困難であり、BEV専用プラットホームの開発・採用が必要となる。

 従来、国内メーカー関係者やSNS上では

「BEVはハイブリッド車(HV)から内燃機関を取ったもので、技術的には共通」

とする意見が多く見られた。

 ところが23年に入り「BEVとHVは全く別物として、基礎から作り直す必要がある」とするトヨタ幹部の発言が報道され、この根拠として

「共通プラットホームは複雑な形状でBEVに必要ない要素も含まれており、テスラが使うBEV専用プラットホームに比べるとコスト高」

と指摘された。今回の会見でも、次期最高製品責任者(Chief Production Officer)の新郷和晃氏が

「HVを長く作ってきたが、BEVになると、同じ電気でも違う難しさがあることに、いま気づいている」
「作り方から変える、(プラットホームを)専用のものにする必要がある」

と発言している。

 また、これに先立ち、22年にはロイターから「トヨタがEV戦略の見直しを検討」との報道も。同社幹部の発言として

「(現在のプラットホームや製造方法では)収益のめどが全く立たない」
「EVの普及が予想以上に急で、さらにテスラなど競合が新たな技術を投入するのが速い。この2点でもくろみが外れた」

として、コスト競争力を上げるためにも、専用プラットホームや新たな製造方法の重要性を指摘している。

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