飛行機が海の自然を守る! 特殊センサーを使った「潜らない水域調査」をご存じか
水域調査の課題の解決手段として、近年、特殊な航空機センサーを取り付けた小型飛行機やドローンが注目されている。
画像・地形データ解析を合わせた手法も

画像解析と、ALBによる航空レーザー測深を組み合わせた調査も始まっている。
2022年8月、中日本航空(愛知県豊山町)と総合エンジニアリング企業の東京久栄(東京都千代田区)は、ブルーカーボン量把握に関する共同研究を開始した。
この研究では、さまざまな波長帯の画像が取得できる航空機搭載型リモートセンシングシステム「CAST」と、ヘリコプター搭載型グリーンレーザー測深機「SAKURA-GH」などで調査を行う。ひとつの手法によらない調査方法で、ブルーカーボン量推定方法の確立などの基礎資料を得ることを目標に研究を進める方針だ。
このように、航空機による藻場調査は、さまざまな調査機関や企業によって研究開発が進められている。一方で、そもそも特殊なセンサーを搭載した航空機を保有する企業は限られているため、データ取得の段階でボトルネックが生じるという問題もある。
ただし、調査の手を止めてはいけない。今、世界では東京都と同面積の森林が1週間ごとに失われ続けているとも言われており、これに変わる二酸化炭素吸収源の研究が急がれている。
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、従来の方法と航空機調査などの新しい手法をうまく併用しつつ、国・研究機関・企業が一丸となった対策が、今後さらに重要になるだろう。