「オデッセイ終了」という衝撃――ホンダの反撃が始まるのか？ 「大型SUV」「新グローバル最適化」への道筋を考える
ホンダは名車「オデッセイ」の幕を引き、巨額赤字から立ち上がる反転攻勢へかじを切った。EV需要の減速を受け、1.5兆円超の関連損失を処理して4239億円の最終赤字を計上。今後は4.4兆円をハイブリッド車に投じ、大型SUV投入やインド拠点の活用でグローバル供給網の最適化と収益回復に挑む。
四輪事業の構造転換と戦略刷新
ホンダは、かつてミニバンブームを牽引した「オデッセイ」の国内販売を2026年度内に終了する方針を固めた。この決定は、一車種の世代交代にとどまらず、日本の自動車産業が依存してきた内燃機関中心の国内専用モデルから、未来の電動化を見据えたグローバル最適化モデルへの移行という、四輪事業全体の構造転換と深く結びついている。
グローバルな電気自動車（EV）の需要鈍化を受け、同社はこれまでのEV偏重戦略を抜本的に見直し、ハイブリッド車（HV）を収益の柱に据える現実的な路線へとかじを切った。この方針転換にともなう巨額のEV関連損失により、2026年3月期連結決算の最終利益は4239億円の赤字となり上場以来初の最終赤字を計上したが、これは次世代モビリティやソフトウェア領域へ経営資源を集中させるための構造改革であり、新たな成長軌道の獲得に向けた取り組みが本格化している。
製品面では、国内においてオデッセイから大型スポーツタイプ多目的車（SUV）へ軸足を移す一方、成長市場のインド向けには新型コンパクトSUVを投入するなど、地域の実情に合わせたポートフォリオの最適化が進む。国内市場におけるライバル車との競争、中国工場の稼働率低迷、そして主力を担う北米市場における電動化戦略の推移など、多層的な環境変化の中で、同社が進めるラインアップ刷新とグローバル生産体制適正化の方向性を事実とデータに基づいて検証する。