EV「世界3割」の衝撃――日本車の逆転なるか？ 中国勢シェア55%の“関ヶ原”で進む再編と技術融合
世界の新車販売でEVシェアが3割に達する2026年。市場は補助金頼みの黎明期を脱し、エネルギー危機や地政学リスクが交錯する実力勝負の“関ヶ原”へと突入した。中国勢が供給網を掌握する一方、問われるのは道具としての信頼性と知能化への対応だ。混迷する時代、日本車が培った「確かさ」は逆襲の盾となるか。
日本勢逆襲の鍵を握る「確かさ」
繰り返しになるが、2026年、世界の新車販売でEVが3割を占める。
今、この「3割」という数字の向こう側に、日本勢が進むべき道筋がはっきりと見え始めている。爆発的な広がりの裏で、世界が本当の意味で求めているのは、過酷な環境でも揺るがない
「確かさ」
だ。決して一足飛びの速さだけが、この先の競争を勝ち抜く条件ではない。日本が長年、土を耕すように積み上げてきた品質の厚みと、複数の動力源を自在に使いこなすしなやかさは、不確実な世界において何よりの盾となる。
異なる分野との手繋ぎを恐れず、持ち前の泥臭い現場力に新たな知能を注ぎ込むことができれば、この“関ヶ原”は、ふたたび日の丸の旗が鮮やかに翻る場となるはずだ。世界がブームの先にある円熟を求めるこれからこそ、日本が培ってきた底力を存分に振るう時が来ている。