なぜ箱根駅伝は「国民行事」であり続けるのか？ 平均視聴率28%の舞台裏で、トヨタが「水素のセンチュリー」を走らせる理由
正月の風物詩・箱根駅伝は、視聴者約5500万人を集める国民的イベントへと成長した。その舞台裏では、トヨタが提供するEV・FCVなど約40台の電動車が大会運営を支える。競技と技術実証が交差する現場から、日本のモビリティ戦略の現在地が見えてくる。
運営車両が生み出す特異な露出環
レースの中継映像には、トップ集団を中心とした選手らが映し出されるのと同時に、
「運営車両」
が自然な形で映り込む。競技の安全性や円滑性を担保するインフラの役目を果たす運営車両は、企業にとって特異なパブリシティ環境を形成している。視聴者の記憶に運営車両が刻まれることで、箱根駅伝の経済的価値を高めている。
トヨタ自動車は、第102回大会（2026年）に
・電気自動車（EV）5台
・燃料電池車（FCV）13台
・ハイブリッド車（HV）22台
など、電動車40台を提供する。大会本部車には、トヨタの最高級車「センチュリー」のFCV仕様をオリジナル車両として提供する。
トヨタは、2003（平成15）年から箱根駅伝で使用される一部の運営車両の提供を始め、2011年からは協賛社として大会をサポートしてきた。燃料も植物由来の低炭素ガソリンに替え、車両からの排出ガスや二酸化炭素を限りなく減らし、
「選手と地球にやさしい大会」
を目指している。