ガソリン車・ハイブリッド車が敗北！ JAF実験が示すEV「冠水60cm突破」の実力、しかし火災リスクの落とし穴も
都市型豪雨による冠水被害が深刻化するなか、JAFが実施した実験でEVが水深60cmでも走行可能と判明。一方で、車種にかかわらず“水没後の火災リスク”は現実の脅威だ。見えない内部損傷が重大事故を招く。今、モビリティ選択と災害対応に新たな視点が問われている。
浸水後対応の重要性
冠水した車には、見えない場所にも水が侵入している可能性が高い。そのまま使用を続ければ、被害が広がる恐れがある。
冠水の程度には差がある。タイヤが浸かる程度ならともかく、車の底面を超えるレベルになると危険度は一気に増す。この深さになると、エンジンルームや車内にも水が入り込む。こうした状態の車両は、必ず専門業者の点検と処置が必要になる。
国土交通省は、冠水した車の対処方法として3つの基本対応を示している。なかでもHVやEVは、高電圧バッテリーを搭載しているため、特に慎重な対応が求められる。
まず、自分でエンジンをかけてはいけない。次に、車を再び使用したい場合は、すぐに販売店や整備工場へ相談するべきだ。加えて、補機バッテリーのマイナス端子を外すことで、発火リスクを最小限に抑えられる可能性がある。
ただし、ユーザーが自分でできる対応には限界がある。初期対応を終えたら、速やかにプロによる点検を受ける必要がある。これを怠れば、2021年の佐賀県での事例のように、浸水から時間が経ってから突然の火災が起こるリスクがある。周囲を巻き込む二次被害に発展する可能性も否定できない。
ゲリラ豪雨は、想像を超えるスピードで道路を冠水させる。不運にも冠水してしまった場合は、迷わず販売店や整備工場に連絡し、適切な処置を講じることが安全確保の第一歩となる。