日本の自動車メーカー、本当に「14社」も必要？ ホンダ×日産経営統合が示す、希望ある再編の未来とは
日本の自動車業界は、ホンダと日産の経営統合を巡る議論が活発化し、14社体制の見直しが求められている。自動車メーカーの再編は、EV開発やグローバル競争における生き残り戦略として、技術力強化や生産効率向上の鍵となる。2023年の乗用車販売台数は399万台と増加したものの、依然として国際競争の激化に直面しており、再編の必要性が高まっている。
自動車業界統合の波
ホンダと日産の経営統合について議論が活発に行われるなか、国内に自動車メーカーが14社もあることに対して「多すぎるのでは？」という意見がインターネット上でよく見られる。
この14社という数字は、日本自動車工業会が定める
「乗用車、トラック、バス、二輪車など国内において自動車を生産するメーカーを会員として設立され、自動車メーカー14社によって構成されています」
に由来している。具体的には、
・乗用車メーカー：8社（スズキ、SUBARU、ダイハツ工業、トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、三菱自動車）
・トラックメーカー：4社（いすゞ自動車、日野自動車、三菱ふそうトラック・バス、UDトラックス）
・二輪車メーカー：2社（川崎重工業、ヤマハ発動機）
となっている。今回のホンダと日産の経営統合は、14社体制が限界を迎えた兆しなのかもしれない。