日本の自動車メーカー、本当に「14社」も必要？ ホンダ×日産経営統合が示す、希望ある再編の未来とは
日本の自動車業界は、ホンダと日産の経営統合を巡る議論が活発化し、14社体制の見直しが求められている。自動車メーカーの再編は、EV開発やグローバル競争における生き残り戦略として、技術力強化や生産効率向上の鍵となる。2023年の乗用車販売台数は399万台と増加したものの、依然として国際競争の激化に直面しており、再編の必要性が高まっている。
トヨタG vs ホンダ＋日産＋三菱自
ホンダと日産、および三菱自の経営統合が実現すると、
「トヨタグループ vs ホンダ＋日産＋三菱自」
の二大勢力となる。実のところ、現時点においてもトヨタは、ホンダ、日産、三菱自を除いたほとんどの会社と、以下のような資本関係がある。
・100%出資子会社：ダイハツ
・業務資本提携：スバル、マツダ、スズキ、ヤマハ、日野、いすゞ
このように、すでにトヨタ中心とした一大グループが出来上がっており、ホンダ、日産、三菱自（日産と業務資本提携）がトヨタか外国資本の軍門に下らないかぎり、まとまるのは自然な流れだったのかもしれない。
今後は、ホンダ＋日産＋三菱自で、EV開発やモビリティサービスでのシナジー効果を発揮し、ホンダの四輪車に加え幅広い分野における技術力、日産の電動化ノウハウ、三菱自のSUV・4WD技術およびアセアン市場といった各社の強みをどこまで活かせるかにかかっているといえよう。