片道120km以上の通勤者、コロナ禍で「3割以上」増加の衝撃！ 米国研究で明らかに しかしそれは幸せなのか？
コロナ禍以降、通勤スタイルが変わり、米国では「スーパー通勤者」が32%増加した。これにより、通勤時間を短縮し、プライベートを重視する人々が増えている。平均通勤時間は往復で約5時間となっている。一方、日本でもワークライフバランスを見直す動きが広がっており、終電の早まりが影響を与えている。
郊外暮らしのトレードオフ
この点、日本の長距離通勤は鉄道利用が主であり、炭素排出量の観点からはあまり問題視されない。2019年10月に英ロンドンのマーケティング企業「カンター（Kantar）」が発表した調査では、東京は世界で最も“エコフレンドリー”な通勤環境を整えた都市と報告されている。
しかし、その一方で、終電が早まるなどのダイヤ改正の影響が大きくなっている。コロナ禍以降、多くの通勤者は自然とワークライフバランスを考えざるを得なくなった。
ワークライフバランスは“トレードオフ”の関係でもあり、何かを得るためには何かを犠牲にしなければならない。
コロナ禍後、“スーパー通勤者”は郊外に住みプライベートを充実させている様子が見えてくる。この研究を行ったスタンフォード大学の経済学者、ニコラス・ブルーム氏は、多くの“スーパー通勤者”がこのようなトレードオフをしていると指摘している。
通勤時間が短い窮屈なアパートに住むか、郊外の広い家に住んで週に数日だけ長距離通勤をするかは、もちろん個人の判断による。自分の仕事スタイルがどちらに合っているのかを慎重に見極める必要があり、いずれは状況が変わる可能性も考慮に入れておくべきだろう。