片道120km以上の通勤者、コロナ禍で「3割以上」増加の衝撃！米国研究で明らかにしかしそれは幸せなのか？

コロナ禍以降、通勤スタイルが変わり、米国では「スーパー通勤者」が32%増加した。これにより、通勤時間を短縮し、プライベートを重視する人々が増えている。平均通勤時間は往復で約5時間となっている。一方、日本でもワークライフバランスを見直す動きが広がっており、終電の早まりが影響を与えている。

米国で広がる郊外生活とワークライフバランス

　スタンフォード大学の研究チームが2024年6月に発表した「The Rise in Super Commuters（“スーパー通勤者”の増加）」という研究では、コロナ禍後に長距離通勤が急増している実態が報告されている。

　車の衛星利用測位システム（GPS）データからわかったことは、米国の主要10都市で64km（40マイル）を超える通勤の割合が増加していることで、特に片道120km（75マイル）以上の移動をする“スーパー通勤者”がコロナ禍後に

「32%」

増加している。

　この背景には在宅勤務の増加がある。コロナ禍で増えた在宅勤務のスタイルが、米国のビジネス環境においてある程度定着した。その一方、日本ではコロナ禍後に出社勤務が徐々に戻ってきているが、米国では在宅勤務がかなり根付いており、以前の状態には戻らないといわれている。

　ムーディズ・アナリティクスの調査によると、2024年第1四半期（1～3月期）の米国のオフィス空室率は19.8%と過去最高を記録した。これは、コロナ禍を経てオフィス需要が低下していることを示しており、在宅勤務が想像以上に定着していることを意味する。

　研究によると、在宅勤務の定着によって毎日の通勤の必要性が直接的に減少し、交通量が削減され、“スーパー通勤者”の移動時間の短縮にもつながることが示されている。つまり、都会で働いていても、コロナ禍後には郊外に住みやすくなったといえる。

　これらの“スーパー通勤者”は、平均で片道2時間20分、往復で約5時間を通勤に費やしているが、コロナ禍前よりは短時間で済むようになり、通勤日も減っているため、長い通勤時間が心身に与える負担も軽減された。

　“スーパー通勤者”は長時間の通勤を選択する代わりに、自然環境に囲まれた広い家に住むことを選び、私生活の充実を重視している。コロナ禍を契機に、広い意味での“ワークライフバランス”を見直す動きが増えているようだ。

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