片道120km以上の通勤者、コロナ禍で「3割以上」増加の衝撃! 米国研究で明らかに しかしそれは幸せなのか?

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コロナ禍以降、通勤スタイルが変わり、米国では「スーパー通勤者」が32%増加した。これにより、通勤時間を短縮し、プライベートを重視する人々が増えている。平均通勤時間は往復で約5時間となっている。一方、日本でもワークライフバランスを見直す動きが広がっており、終電の早まりが影響を与えている。

スタバCEO、エコと炭素排出の矛盾

カリフォルニア州ニューポートビーチの位置(画像:OpenStreetMap)
カリフォルニア州ニューポートビーチの位置(画像:OpenStreetMap)

 米国では最近、究極の“スーパー通勤者”が現れた。

 世界最大のコーヒーチェーン、スターバックスの新たな最高経営責任者(CEO)、ブライアン・ニコル氏は、カリフォルニア州ニューポートビーチの自宅からシアトルの本社まで、スターバックスの社用ジェット機で片道1600kmの空の旅をして通勤している。

 スターバックスでは、CEOは週に3日以上シアトルの本社に出社することが求められており、ニコル氏はシアトルでの住居を検討中だ。しかし、当面はカリフォルニアの自宅から出勤するために会社のジェット機が提供された。

 シアトルとニューポートビーチ間の飛行は通常2.5~3時間かかり、まさに究極のスーパー通勤といえる。

 スターバックスは紙のストローをいち早く採用するなど、エコな企業として知られているが、膨大な量の二酸化炭素を排出するジェット機を通勤に使うことに対する疑問の声もある。

 サステナビリティを推進している企業として、炭素排出に無頓着に思えるCEOのジェット機通勤は確かに疑問を禁じ得ない。もしかすると、このジェット機通勤の炭素排出量を相殺するために、同企業はカーボンオフセットにも取り組むべきかもしれない。

 また、“スーパー通勤者”の長距離ドライブは、コロナ禍で1度は大幅に削減された炭素排出量を再び増やす要因になる可能性もある。確かに在宅勤務の定着により、全体の交通量がコロナ禍前に戻ることはないと思われるが、大幅に減った炭素排出の削減分を理由に、“スーパー通勤者”が無遠慮に炭素を排出しているようにも見える。

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