EVシフトで本当に影響を受ける「自動車部品」は何か？ 分野によっては事業拡大の見込みも
EVシフトが進むにつれ、自動車部品の数は約3万点から約2万点に減少した。エンジン部品メーカーは苦境に立たされているが、住友電工などは新たなビジネスチャンスをつかんでいる。電動コンプレッサー市場では豊田自動織機が5割のシェアを誇るが、eアクスル分野ではニデックが苦戦している。日本企業にとってのカギは、競争の波に乗れるかどうかだ。
EVシフトで変わる部品構成
電気自動車（EV）は、CO2を排出しないエコカーとして世界的なブームになっている。内燃機関の車からEVへの置き換えが進んでおり、これをEVシフトと呼ぶ。このシフトにより、自動車の部品構成は大きく変化する。内燃機関のガソリンエンジン車とEVの最大の違いは、動力源がエンジンから電動モーターに変わることだ。この変化にともない、自動車全体の部品点数は約3万点から約2万点に大幅に減少すると予想されている。
特にエンジン関係の部品が不要になるため、自動車メーカーがEVシフトを進めるにつれ、部品サプライヤーに大きな影響が出ている。
エンジン部品は約1万点から構成されており、エンジン本体の大型部品だけでなく、燃料系や動弁系、排気系などの細かい部品も多い。一方、EVはモーターやバッテリー、電動部品で構成され、エンジンに比べるとシンプルで、部品点数はわずか2000～3000点に収まる。
自動車メーカーとエンジンはこれまで切っても切れない関係にあり、エンジン部品サプライヤーは重要な位置を占めていた。しかし、EVシフトによって彼らは大変革を求められている。トヨタ直系のデンソー（愛知県刈谷市）は、エンジン関連部品の事業を相次いで売却し、その売却益でEV事業にシフトする方針だ。
ただし、動弁系や燃料系などの細かい部品を手がける中小サプライヤーにとっては、事業転換が難しい場合が多い。そのため、EVシフトの影響で廃業するサプライヤーも出てきている。
とはいえ、すべてのサプライヤーがEVシフトによって悪影響を受けるわけではない。むしろ、ビジネスチャンスの到来と捉えるサプライヤーも存在する。