リベラルもEVも大っ嫌い! トランプが当選すれば、EVはむしろ米国外で独自進化を遂げ、爆発普及するかもしれない

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11月の米大統領選は、バイデンとトランプの一騎打ちになることが確実視されており、「もしトラ」「まじトラ」として現実味を帯びてきた。いうまでもなく、トランプはEVの“天敵”である。

中国製EV、米国排除の可能性

2024年2月27日発表。主要メーカーの電気自動車(BEV/PHV/FCV)販売台数推移(画像:マークラインズ)
2024年2月27日発表。主要メーカーの電気自動車(BEV/PHV/FCV)販売台数推移(画像:マークラインズ)

 アジェンダ47の中国によるスパイ活動の阻止も、場合によっては中国製EVに不利に働く可能性もある。

 最近になって、中国製EVによる情報収集の懸念が議論されはじめている。コネクテッド機能による情報収集だけでなく、遠隔操作による交通混乱の誘発も危惧されている。バイデン大統領は、大統領選を控えた政治的な計算込みだろうが、実際に2月下旬に安全保障を理由に調査開始を発表している。

 トランプ前大統領は、前政権時に安全保障上の理由でファーウェイといった懸念企業の製品を締め出した経緯があった。「まじトラ」になると、調査といった生ぬるい対応ではなく、安全保障を口実にして

「中国製EVの米国内走行禁止」

という強硬な措置に踏み切る可能性はなくはない。

「もしトラ」が「まじトラ」となった暁には、世の中からEVがなくなることはないだろうが、中国製にかぎらず、米国製、他国製問わず、EVは

「米国という大きな市場」

を失うだろう。

 そうなると、EVは販売的にも技術的にも停滞期に入るのか、それとも行き場を失ったEVが欧州をはじめ南米やインドなど

「米国以外の国や地域」

で進化を遂げて爆発的に普及するのか、行く末が気になるところだ。

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