リベラルもEVも大っ嫌い！ トランプが当選すれば、EVはむしろ米国外で独自進化を遂げ、爆発普及するかもしれない

相変わらずEVを敵視する姿勢を維持

　トランプ元大統領といえば、“電気自動車（EV）の天敵”といっても過言ではない。

　というのも、トランプ元大統領は、CO2による気候温暖化を信じておらず、単に寒冷化と温暖化を繰り返す地球の大きなサイクルによるものとしている。前政権では化石燃料重視の政策を追求するだけでなく、地球温暖化対策の国際的な枠組みであるパリ協定を離脱したぐらいだ。もちろん、2019年11月にパリ協定を離脱したものの、バイデン大統領となってから2021年2月に即座に復帰した。

　アジェンダ47では、バイデン大統領との違いを鮮明にする意味も含まれていると思われるが、さらにEVへの攻撃が増しており、EVの購入に際し税金を優遇するインフレ対策法を

「米国人に高価なEVを強制的に買わせようとする残忍な方法だ」

と糾弾している。また、自動車労働者に向けては、EV化は10万人以上の自動車製造に関する雇用が消滅するだけで、中国製のEVがあふれるだけだと警告している。

「もしトラ」が「まじトラ」になれば、EVを優遇する政策が大きく後退するのは間違いない。化石燃料重視の政策とあいまって、

・ハイブリッド車
・ガソリン車
・ディーゼル車

のラインアップの多い自動車メーカーが優位になるのではないかという見方もある。