カーナビ“交換NG”のクルマが続出、純正品の性能向上で「社外品メーカー」は生き残れるのか？

コネクテッドカーの台頭

　前述の純正品の高性能化に加え、近年登場したクルマが社外品からの置き換えを難しくしているもうひとつの要因は、自動車メーカー各社が自社のシステムや機能を充実させ、純正品と一体化させる傾向にあることだ。

　この傾向は日本国内のみならず、自動車業界で最も競争が激しいとされる欧州諸国や、全世界の自動車業界全体で急速に広まっている事実が背後にある。以前から、各自動車メーカーが水面下で開発が行われていたものの、2016年のパリ・モーターショーにおける、ダイムラーCEOであったディーター・ツェッチェ氏が提唱した「CASE」が後押しをしたともいえる。

　CASEは、

・Connected（外部との接続）
・Automated（自動運転）
・Share&Service（カーシェアなどのコンテンツ）
・Electrified（電気自動車）

から成り立つ造語であり、将来的には自動車産業の新たなる進化の材料として欠かせないものであると発表。この発表を皮切りに、各メーカーが続々とコネクテッドシステムを生み出すこととなる。

　まず、ドイツのBMW、ダイムラー、アウディの3社やほかの通信機器メーカーなどが合同となって、5Gを使ったコネクテッドカー関連のサービス開発をおこなう「5GAA（5G Automotive Association）」が、2016年9月に設立。さらに、メルセデス・ベンツ社からリリースされたコネクテッドシステム「Mercedes me Connect（メルセデス・ミー・コネクト）」が、2017年から日本国内で対応が始まった。

　そして日本においても同様だ。トヨタの「T-Connect」、マツダが「マツダ コネクト」などを生み出し、海外メーカーに負けないような性能を誇るコネクテッドシステムを導入し続けている。このような流れに乗じて、純正品の進化が進んでいるのだ。

　近年は道路状況だけでなく、天候情報、リアルタイムの交通情報、ドライバーの見守り機能、そして多彩なコンテンツの提供につながっている。これらの機能は、自動車メーカー独自のコネクテッドシステムを利用することで、クルマの利用者に価値を提供する。特に、次世代の自動車は、自動運転技術を活用してドライバーの安全性を向上させ、快適で効率的な運転をサポートすることが期待されている。

　このような背景に対して、社外品は以前よりも競争力が高くなったため、市場で存続するためには新たな戦略が求められているのだ。