「パイロット不足」がこれだけ叫ばれているのに、簡単に増やせない根本理由
パイロット不足は日本だけではなく、米国では欠航を余儀なくされたケースもある。不足しているなら募集すればよいと考える人は多いだろう。しかし、現状はそんなにうまくはいかないのだ。
実技・筆記のダブルパンチ
パイロット免許にはいくつかの種類がある。
1.自家用操縦士（自家用機を操縦するための免許）
2.事業用操縦士（車の2種免許のような免許）
3.定期運送用操縦士（ふたりで操縦する航空機の免許）
4.計器飛行証明（雲や視界不良の状況でも航空機を操縦できる証明書）
5.航空無線通信士（無線で管制官と交信できる免許）
6.航空英語能力証明（国際線で使用する証明書）
定期運送用操縦士以外の五つの免許・証明書は、旅客機のパイロットとして最初に取得する免許であり、これらの免許は四年制大学のパイロットコースで取得できる。
さらに、飛行機は型式（車での車種）ごとに免許が必要な場合もある。この免許は「型式証明」と呼ばれ、航空会社に入社し、どの型式の航空機に乗るかを決めたら、型式証明も取得しなければならない。
これらの免許のほとんどは、実技試験と筆記試験の両方がある。筆記試験は5科目に分かれているものもあり、全科目で合格点を取らないと筆記試験に合格できない。
実技試験についても、免許の本試験までの間に小テストのような試験があり、実技試験に2回落ちると訓練を続けることができなくなる。
このように免許取得までに多くの試験があるため、途中で挫折してパイロットへの道を諦めてしまう人も多いのだ。