バイク業界を襲う「2035年問題」 ガソリン車“新車販売ゼロ”が導く行方は天国か地獄か、メーカー「EV一辺倒打破」発言に見る正しき未来像とは

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東京都は、電動バイクや燃料電池バイクなど、走行時に排気音や排出ガスを出さない二輪車をゼロエミッション・バイクと定義づけている。今後、業界はどうなるのか。

バイクの「2035年問題」とは何か

「バイクの2035年問題」を特集する雑誌(画像:内外出版社)
「バイクの2035年問題」を特集する雑誌(画像:内外出版社)

「ゼロエミッション東京」の取り組みにおいて、東京都は都内で新車販売される二輪車を

「2035年」

までに100%非ガソリン化することを目指している。

 2035年以降は、電動化していない新車の二輪バイクは東京で販売できない。バイク業界で波紋を呼んでいる「バイクの2035年問題」だ。

 数々の名機を生み出してきたカワサキも、日本や欧米などで販売するバイクの主要機種を2035年までに電動化すると発表した。

 ゼロエミッション東京の及ぼす影響は大きい。都が進めるカーボンニュートラルを目指す取り組みの影響はバイクメーカーだけにとどまらず、アフターパーツやバイク用品を扱うメーカーにまで波及する。もちろんライダーたちにとっても対岸の火事ではない。

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